貸借対照表科目の補助科目と実際残高のチェック

多くの会計システムは勘定科目の下に補助科目というものが設定できます。

例えば、勘定科目がデフォルトで設定されている会計システムでは、決算書では現預金と表示されていても、入力段階では、現金と普通預金と分かれています。普通預金といっても、用途を分けたい等の理由から複数の口座を保有することが多いことから、別々に入力し、管理したくなります。その点は、補助科目というもので、口座別に入力することができます。4月の普通預金(勘定科目)のA銀行a支店口座番号xxxxxx、A銀行b支店口座番号xxxxxx、‥‥という補助科目と通帳残高は一致するはずというチェックができるようになります。補助科目を使用せず、摘要で口座を記載するなどという入力をされているような場合は、このチェックができません。

同様に、売掛金や受取手形等でも補助科目を設定し、入力することにより、得意先台帳と補助科目が一致するはずというチェックができるようになります。

できる限りの貸借対照表項目に補助残高を設定し、チェックすることにより、入力の確かさをみることができるようになります。

知らなかったという方は、ぜひ現金(店舗ごと)や普通預金などの換金しやすいものは今日からでも確認してみましょう。

※冒頭の文章にある「多く」とあるのは、あるクラウド会計システムが、勘定科目の下に設定するのではなく、すべての勘定科目にタグというものを横断的に付して集計するという設計のものがあるので、少し区別してみました。

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